修正内容サマリー

修正の種類: 業績・配当予想(修正) 対象期間: 2027年1月期(中間期および通期)

修正前後の数値

中間期(2026年2月1日~2026年7月31日)

項目修正前修正後変化額変化率
売上高(百万円)16,42016,240△180△1.1%
営業利益(百万円)45070△380△84.4%
経常利益(百万円)480170△310△64.6%
親会社株主に帰属する中間純利益(百万円)37070△300△81.1%
1株当たり中間純利益(円/株)18.433.49△14.94△81.1%

通期(2026年2月1日~2027年1月31日)

項目修正前修正後変化額変化率
売上高(百万円)36,82036,670△150△0.4%
営業利益(百万円)1,310520△790△60.3%
経常利益(百万円)1,350620△730△54.1%
親会社株主に帰属する当期純利益(百万円)770290△480△62.3%
1株当たり当期純利益(円/株)38.3414.45△23.89△62.3%

配当予想

項目修正前修正後
第2四半期末(中間)配当(円/株)6.005.00
期末配当(円/株)10.005.00
年間配当金(円/株)16.0010.00
配当性向41.7%69.2%

修正理由

  • 売上面: バレンタイン商戦の売上が想定以上に前期1月への前倒しとなったこと、天候要因による夏期商戦の低迷
  • 利益面: 想定以上の原材料価格(ナフサ由来)の高騰、新船橋工場の減価償却費の前倒し発生、5月以降の売上原価率の上昇、物流費などの経費増加
  • 対策: 価格改定や商品設計の変更などの原価低減対策を講じたが、費用上昇を吸収しきれず

投資家への含意

営業利益が中間期で84.4%、通期で60.3%の大幅な減少となり、利益面での悪化が顕著である。配当も年間16円から10円への減配となるが、会社は配当性向を70%程度に引き上げることで株主還元を維持する方針を示している。原材料価格高騰への対抗策が急務となっている。


出典: TDnet 適時開示(原文PDF) | English version

免責事項 | 本記事は情報提供を目的としており、投資推奨・売買指示ではありません。正確な数値は原本PDFをご確認ください。